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ＮＴＴアドがセキュリティ利用実態調査、ウィルス被害経験者５割超

ニュースリリース|ＮＴＴアド|

　株式会社エヌ・ティ・ティ・アド(以下「ＮＴＴアド」東京都品川区、代表取締役社長：中山哲夫)は、個人ユーザの『インターネットセキュリティに関する意識と利用実態』について調査を実施いたしました。

　調査は、２００８年３月１日～２日に首都圏在住２０代～４０代の男女個人を対象に、ネットセキュリティ上の自衛策に関する認知と自宅での実施状況、および、ウィルス被害の経験と意識などについて、インターネットアンケート方式で行ない、有効回答者数は３０９人でした。インターネットが広く普及して人々のコミュニケーションが多彩に広がる一方、迷惑行為や犯罪被害の危険性を意識せざるを得ない状況となっています。例えば新種のコンピュータウィルスが次々と出現する中、日頃のネット利用に際し、できる自衛策、セキュリティ対策に努めることは不可欠です。

＜調査のまとめ＞
　◆インターネットセキュリティに関する自衛策の認知と実行について　～高い認知率だが、実際の自衛策は低い傾向

　１．セキュリティのため、「不審なメールを開封しない」ことは９７％と高い認知にあった。その他、『「迷惑メールへの返信/添付ファイルへのアクセス」「不審なソフトのダウンロード」「チェーンメールの転送」「知らないサイトへの個人情報の登録」をしない』ことなども、８割以上の認知にあった。

　２．実際に自宅で行っていることとして８割以上の回答が得られたものは「不審なメー
ルを開封しない」「迷惑メールへの返信/添付ファイルへのアクセスをしない」の２つのみであった。

　３．購買/契約といった出費を伴う自衛策については、「市販対策ソフトの利用」の認知は８割あるが利用は６割、「プロバイダーのセキュリティサービス」は６割の認知に対し利用は２割など意識面での自衛策に比べ、低い傾向にある。

　◆インターネットセキュリティのための支出金額　～「無料」が３割近くあり、安全は無料意識が強い？

　過去１年間の支出額、今後１年間の許容金額とも、「無料」=０円という回答が全体の
３割近い。平均では、過去１年間の支出額３，１５３円に対し、今後１年間の許容金額２，７４０円と４００円以上低い金額に留まった。

　◆ウィルス被害への脅威に関する意識　～被害経験者は半数超

　１．ウィルス被害の経験者は５２．４％と半数を超えた。具体的には、(ウィルス添付などの)「迷惑メールの標的になった」が被害経験者の５０％、「パソコンが壊れた/動きが遅くなった/ソフトが使えなくなった」３５％であった。

　２．被害経験の有無に関わらず、８割以上の人が、「パソコンが壊れる/動きが遅くなる/ソフトが使えなくなる」「個人情報が勝手に取得され悪用される」「データが知らない間にネット上に流出してしまう」「保存データが破壊される」ことに脅威を感じてい
ると回答した。

　ＮＴＴアドはＮＴＴグループの総合広告会社です。ＮＴＴアドでは、これからも、現在進行形のコミュニケーションが、社会・文化・消費に与える影響について様々な視点で調査研究を続けます。