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福島原発の大事故で自然エネルギーに注目、自然エネは今後急成長=ねじの世界

 3月11日のM9.0という巨大地震(東北地方太平洋沖地震)は未曽有の被害をもたらしたが、この地震と大津波により壊滅的な打撃を受けた福島第1原子力発電所の最悪の事故(国際評価尺度は最悪のレベル7)にともない、原発に代わるエネルギー源の一層の開発が急務となっている。原子力発電所は温室効果の原因となる二酸化炭素の排出量が少ない“クリーンエネルギー”として我が国では54基の原子力発電所が設置されており、温室効果ガスの排出量を2020年までに、90年比で25%削減するという政府目標のもとに原発事業は推進されてきた。

 この原発に代わるエネルギーとして今後、新エネルギーの開発が一段と高まっていくことになるが、すでにこの新エネルギー分野の事業拡大脱原発に向け大手企業が乗りだす動きをみせている。「エネルギー白書2010年版」(経済産業省資源エネルギー庁)などによると、地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)の排出量が少なく、エネルギー源の多様化に貢献するエネルギーとして"新エネ法"により10種類の新エネルギーが指定されている。

 新エネルギーの発電分野では、太陽光発電、風力発電バイオマス発電中小規模水力発電地熱発電があり、熱利用分野では太陽熱利用、バイオマス熱利用、雪氷熱利用、温度差熱利用など、また研究段階の新エネルギーとして波力発電海洋温度差発電などがあげられている。

 我が国の2009年度における発電電力量の構成をみると、火力が61.7%(石炭24.7%、LNG29.4%、石油等7.6%)、水力8.1%、原子力29、2%、新エネルギーは1.1%という割合=円グラフ。この新エネルギーは、2010年度では3%余に高まっているようだ。

【2011年5月号】

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